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]]>保険金が必要ないのなら、保険料を支払って生命保険に加入する必要はないでしょう。
もともと人はあまり死なないのです。
例えば、平成16年度の人口動態統計で見ると、30歳代の男性の死亡率は0.2%、女性では0.1％です。
40歳代でも男性は0.4%、女性は0.2%、30歳代から60歳代までを累計しても男性は4.3%、女性は1.9％です。
この数字から見れば、生命保険に加入している人のほとんどが損をしている計算になります。
それでも万が一ということを考えて生命保険に加入しているわけです。
実際に死亡リスクが大幅に高まるのは80歳を超えてからです。
生命保険は、リスクの少ないときには保険料が安く設定され、リスクが多いときには保険料が高く設定されます。
もしあなたがまだ若くてかつ独身で今後も結婚する気がないのなら、保険料の安い若いうちから生命保険に加入しているほうが得ということは一概に言えないということも念頭において良いでしょう。
実際、定期付き終身保険のように60歳を過ぎると生命保険の保障金額が極端に少なくなるものや、あるいは若いうちは保険料が安いのだが10年ごとに保険料がどんどん高くなっていくタイプのものなど、いずれにしても生命保険は生命保険の販売会社が必ず利益が出せるように設計されています。
もしそうでなければ生命保険の事業者は企業を存続させることができないでしょう。
ですから、その理屈を知った上で、実際に自分の身の上を考えたとき、生命保険は必要でないという決断を下せる人も少なくはないでしょう。
生活に困らないほど、資産がある人は生命保険に入るでしょうか。
答えはノーでしょう。
生命保険の目的は必要な生活費を補填することにあるからです。
資産があるなら生命保険で万が一のことを考えるよりも、より有利な投資を考えるでしょう。
生命保険は掛け捨て部分と貯蓄部分で成り立っています。
そして現在の生命保険の商品のほとんどがごくわずかな貯蓄部分とほとんどの掛け捨て部分でできていることは先にも述べたとおりです。
そのことを踏まえれば、今後は生命保険には加入しないという人も出てくるでしょう。
しかしより有利なのは、できるだけ貯蓄部分の多い生命保険を検討して、貯蓄と保障を両立させることとも言えるでしょう。
]]>例えば、家族の中で収入を得ている人が独りしかいない、未成年の子供がいて今後も教育費がかかる、教育資金や生活費に当てるための十分なたくわえがないなどに当てはまる人は、自分が亡くなったら、家族の生活はたちまち立ち行かなくなってしまいます。
ですから生命保険にはどうしても加入しておくほうがよいでしょう。
このことは、生命保険を選ぶ際の判断基準にもつながります。
例えば、どんな場合に保険金が必要なのか、どれくらいの保険金が必要なのか、その保険金を得るためにどれくらいコストをかけられるのか、こうしたことを検討することによって、自分に本当に必要な生命保険を判断することができるでしょう。
結婚して子供ができて貯金をはたいて念願のマイホームを手に入れた、そんな時、不幸にも唯一の働き手であるご主人がなくなった。
こんな場合、住宅ローンは団体信用生命保険により返済不要になる場合が多く、資産はできるといえますが、子供が大きくなるにつれ、必要なお金はどんどん多くなっていきます。
それをパート収入だけでまかなっていくのはたいへんです。
どうしてもまとまったお金が必要になるでしょう。
生命保険はそのためにあります。
このことは生命保険を、収入を得る人がいなくなった場合の生活費の補填としてとらえることにつながります。
ですから生活費がどれくらいかかるかを知ることが生命保険の金額を決定する最も重要な要素になります。
それには毎月の生活費に加えて、将来の生活費の予想もしなければなりません。
その場合のポイントは、教育費と生活費を分けて考えることです。
教育費は一定期間にしかかかりません。
ですから生活費に参入して考えることが難しいのです。
そこで、生活費と教育費は分けてとらえて、教育費は別途上乗せで考えるようにします。
そうすることによって、子供が大学に進学して扶養人数が減少することも組み入れやすくなります。
次に住居費ですが、これも生活費とは別個に考えます。
住居費は、家族の変化に関わりなく毎月かかります。
あるいは団体信用生命保険によって住居費がほぼゼロになる場合もあります。
このことを踏まえて、生活費の総額のおおよそを決めます。
生命保険の保障は大きくなればなるほど、保険料の負担も大きくなります。
保障は大きければ大きいほど安心と考えがちですが、実際には、保険料の積み重ねは馬鹿にできない金額になります。
必要十分な保障のある生命保険と、有利な貯蓄や投資と考える方法があることも知っておきましょう。
]]>心身は、何時どんな形で健康を損なうか誰にもわかりません。
誰もが将来にまったく不安がないということはないでしょう。
生命保険は、そうした、人が持つ不安をできるだけ軽減するための仕組みとして生まれました。
人が成長し、家族を持ち、子どもを育てる、その営みを続けるために仕事をして生活の糧を得なければならない、その状況が変化しない限り、生命保険へのニーズはなくなることはないでしょう。
一方で、結婚せずに一生を終える人が増加することは確実です。
また子供がなく、夫婦ふたりとも収入があるという家庭も珍しくありません。
こういう人にとって、死亡時に多額の保障があることは、それほど魅力的ではないかもしれません。
]]> むしろ、入院や万が一の疾病に備えた保険が重要になるでしょう。このように生命保険の保障に対するニーズも大きく変化しています。
その昔、結婚すれば生命保険に入ることがごく当然の選択だった時代はとっくに終わっています。
生命保険の種類も昔とは比べ物にならないほど多様化しています。
このなかで、自分にはどんな生命保険が必要なのか、あるいはどんな保険は必要ないのか、そもそも自分に生命保険は必要なのかと考えることは決して無駄ではないでしょう。
そしてその前提になるのは、生命保険についてよく知るということです。
先にも触れたように、生命保険はたいへんに高額な商品です。
それにも関わらず多くの人は生命保険についてあまりにも知らないことが多すぎます。
人は誰でも高い買い物をするときには、その商品についてよく調べるはずです。
マンションを買うときには、いくつもの物件を見比べるでしょう。
しかし生命保険では、例えば、これはアドバンス型です、これは終身保険です、といった説明によくわからないまま契約してしまうことも珍しくないのではないでしょうか。
自分は生命保険に入るべき状況なのか、それともそうでないのか、それを自ら見極めるためには、生命保険について、自分の知識を深めるか、あるいは信頼できる相談相手を得なければなりません。
]]>アカウント型とは利率変動型積立保険のことです。
この生命保険のポイントは、保障と積立（貯蓄）の部分を区別したことにあります。
払い込み満了時の積立金額は減少しますが、生命保険の保険料を途中で変えなくても保障の増額を図ることができます。
さて、このアカウント型の生命保険の問題点は、保険料を払い終えた後に残る終身保険の保険金額が確定していないということなのです。
アカウント型の保険では、毎月支払う保険料の中から、一定額を将来に終身保険を買うための資金として積み立てます。
このとき、積立ファンドの利率が低く、実際に現在はとても低いのですが、さらに積み立てられる資金が少なければ、65歳や70歳になったときに実際に購入できる終身保険の額は非常に少ないものになってしまいます。
アカウント型の保険は、毎年、見直すこともできます、と営業担当者は言うかもしれませんが、実際に、一度、契約した生命保険を見直すような作業をする人がほとんどいないということは誰もがわかるでしょう。
逆に言えば、アカウント型の生命保険にもし加入するならば、必ず毎年、その生命保険を見直しましょう。
積立に回されているお金はいくらなのか、積立ファンドの利率はいくらなのか、きちんとチェックするべきです。
生命保険会社は、様々な商品を次々に生み出します。
そのどれもに特徴があります。
アカウント型の生命保険も、近年になって生み出された生命保険です。
生命保険会社に逆ザヤの可能性が薄れたことから、多くの営業担当者が積極的に販売しています。
生命保険の仕組みや契約は一般の人にはわかりにくく、その傾向はますます強くなっているともいえます。
生命保険も複雑な金融商品のひとつとなりつつあります。
それだけに生命保険の加入には、注意と知識が必要です。
自分でそれを持つことができなければ、ぜひ信頼できる相談相手を持つべきです。
アカウント型といった聞きなれない生命保険への加入を検討するとなればなおさらです。
]]>あるいは、保険料の支払を続けているうちに、そのことを忘れてしまいます。
その結果、転換の話は突然、営業担当者から持ち込まれることが多いのです。
そして営業担当者の勧めるまま、考える時間もなく、転換契約に応じるということも多いようです。
しかも現在は、保険会社の営業担当者に転換契約を勧めさせる大きな理由があります。
それは生命保険の予定利率です。
予定利率とは、保険会社が契約者に約束した運用利回りを言います。
保険会社は、契約者から集めたお金を運用することに回しているのですが、そのときに、保険会社は、保険料をその予定利率で運用するので保険料を割引しましょうと約束していることになります。
この予定利率は原則、契約したときから最後まで変化しません。
その結果、バブル期などの予定利率の高い時期に契約した方は非常に有利な契約をしていることになります。
たいていの場合、現在、転換契約をすると予定利率は大幅に下がります。
何しろバブル期の最盛期の予定利率は5.5％、それが現在では1.5％となっている場合もあります。
予定利率ほどの運用実績が上がらない保険会社は、転換契約を勧めることで、逆ザヤ現象を回避しようとしている可能性があります。
新規契約がとりにくくなっている現在、生命保険会社にとって、転換契約は利益確保のための大きな手段でもあります。
提示された保険設計書をよく見直してみましょう。
もしも転換後の保険料が、現在とさほど変わらない、もしくは安くなっている、そんな場合には、転換契約が利用されています。
貯蓄部分である終身保険の金額を小さくすることで、保険料を安く設定している場合もあるようです。
転換契約の話は、こうしたことを背景に営業担当者から突然もたらされます。
転換契約をするか、しないかを迷った場合には、現在の予定利率はどれくらいに設定された保険か、転換すると予定利率はどう変化するのか、解約返戻金が転換後、どこに充当されるか、転換後の終身保険の金額はいくらか、更新の期間は転換前と変わりないか、といった点について、十分に検討しましょう。
]]>すでに生命保険に加入している方の中にも、転換契約を勧められた経験のある方は多いはずです。
転換契約とは、現在、契約している生命保険の解約返戻金を新しく契約する保険の頭金に充当し、新しい保険に入る方法を言います。
一般には、保険の下取り制度といわれることも多いものです。
しかし、この下取り制度という言葉が曲者です。
生命保険の下取り制度と、車の下取りとはまったく違います。
車の下取りは、その下取り業者が下取りする車に対して対価を支払ってくれます。
しかし、生命保険における転換契約では、たとえ下取り制度と呼ばれても、保険会社は、転換前の保険に対して一切お金を支払ってくれるわけではありません。
]]> 転換契約では、現在入っている保険をいったん解約し、その解約返戻金を利用して新しい生命保険に新規加入します。解約返戻金を利用して、新規に保険に加入するわけですから、当然、保険料は安くなります。
しかし、ここで注意すべきは、その解約返戻金を貯めたのは契約者だということです。
生命保険の事業者がお金を援助してくれたり、前の保険を買い取ったりしてくれるわけではありません。
つまり、転換契約ではなく、解約返戻金を受け取って、保険を見直すことによって、保険料を安くし、十分な保障を得られる可能性もあるのです。
解約返戻金は財産です。
自分のお金なのです。
有効に活用しなければなりません。
転換契約は一種のトリックともいえます。
保険は、掛け捨て部分と比べれば、非常に少ないとはいえ、継続すればするほど、解約返戻金や満期保険金が貯まります。
もしも、今までの保険料と変わらない保険料で、転換後の保険設計を提案されたら、保険料が値上げされていないように見えるだけで、実は自分が受け取るべき解約返戻金が充当されているにすぎないのです。
しかも生命保険の営業担当者の多くが、その解約返戻金を特約部分に下取りしてしまいます。
そのため実際には、払い込み完了時に貯まっているはずの積立金はなくなってしまうことになります。
]]>生命保険の営業担当者は更新の時期が近づくと、契約者の前に久々に現れ、新たな保険への更新を勧めていきます。
その時点で、生命保険を見直すという選択は、多くの場合、契約者からなくなるのです。
しかし、実際に更新が得か、見直しが得かは、実際の数字に基づくシミュレーションによって比較しなければ決められません。
そして多くの場合、実は更新するより、見直しをするほうが得なことが多いのです。
しかし、このことは実は多くの人が知りません。
そういう情報を提供される術を持たなかったからです。
解約返戻金の少なさも生命保険の見直しを除外するひとつの原因です。
しかし、解約返戻金が少ないということは、それだけ生命保険の掛け捨て部分が大きく、貯蓄部分が少ないということでもあるのです。
解約返戻金を財産と考えるなら、更新にそれを利用するより、保険は保険、貯蓄は貯蓄と分離して考えるほうが得なことが多いのです。
生命保険を開発・販売している事業者はたくさんあります。
それぞれの事業者が特徴ある生命保険を開発し販売しています。
これまでの日本では人口は右肩上がりに増え、高齢者は必ず増大していきました。
そのため、各保険会社は、最初に生命保険に加入する人を営業の最大ターゲットと考えました。
生命保険の見直しを進めることには、膨大な知識や、他社の生命保険の情報をしっかりと知っていることが必要だからです。
そんな努力をするよりも、新たに生命保険に加入する人を顧客とし、その人に一生付き合ってもらうほうが、営業担当者の労力はたいへん小さくてすみます。
日本の生命保険の各社はそのように考えたか、自然にそうなったと思われます。
超高齢化が進み、人口減少が現実のものとなり、外資系の生命保険会社が多くの商品を発売するまでは、それでよかったのです。
いまや、生命保険は見直すほうが得だといえるようになっています。
ところが、その情報を知っている人はとても少ないのです。
]]>先に述べたように、保険料を安く抑えるための努力をしようとしても、すでに生命保険の契約をしていて、しかも生命保険は見直すと更新するより損をするという思いがあれば多少のことはかまわないと考えてしまう人もでてくるでしょう。
しかし、生命保険の場合、この違いが、多少のことですまない場合も多いのです。
生命保険は、住宅に次ぐ高い買い物です。
長期間、保険料を払い続けているうちにわずかな差と思っていたものが、大きな差になることもありえるのです。
多くの場合、生命保険会社の営業担当者が自社以外の生命保険に変えることを勧めることは考えられません。
多くの営業担当者が、生命保険の更新を勧めるはずです。
そして、そのときに更新がいかに得かを説明するはずです。
不思議なことに生命保険に加入している人のほとんどが、生命保険を見直すことを考えません。
複数各社の営業担当者に勧められて、保障が重なる生命保険にいくつも加入している人さえいるのです。
つまり生命保険を見直すことは、初めから度外視されがちだということです。
生命保険について更新、見直しを比較する場合、信頼できる第三者に具体的な数字を交えて説明してもらう必要があります。
生命保険会社の営業担当者は、このオーダーには不向きでしょう。
多くの人は、それ以外に、相談する相手を持ちません。
他社の営業担当者に相談し、結局、どちらも断れなくなり、保障は多いほうが良いと言い聞かせながら、両方の生命保険に加入してしまうことも多いでしょう。
まずは、信頼できる生命保険についての相談相手を持つことです。
独立系のファイナンシャルプランナーや、複数社の生命保険を扱う代理店に相談するのもよいでしょう。
もちろん、こつこつと自分で勉強する方法も考えられます。
実際、ファイナンシャルプランナーに相談したところ、生命保険を見直すことで、なんと満期時までの保険料に数百万円の差が出る場合も珍しくありません。
]]>なぜなら、独身時代、夫婦ふたりの時代、子供ができてからの時代、子供が独立した後の時代、夫婦のうちの一人がなくなった後の時代などのように、ライフステージは時とともに変化していきます。
例え、生涯独身であっても、病気にかかるリスクも変わります。
そのため、保険を見なおしていかないと、気づかない間に保険の内容が重複していた、必要のない特約がついていたなどということにもなりかねません。
このことは当然、保険料を必要以上に支払っていることになります。
生命保険をきちんと見直すと、大きな節約につながることも決して珍しくないのです。
まず自分の生命保険が、死亡保険、医療保険、貯蓄型のどの性格を強く持っているかを見直してみましょう。
死亡保険は、被保険者が死亡した場合の遺族への保障を充実させたタイプの生命保険です。
医療保険は、被保険者が病気や交通事故などで、通院、手術・入院をした場合の治療費を保証するタイプの生命保険です。
さらに貯蓄型の生命保険とは、被保険者が満期時に存命であれば、未使用保険料の全額や規定額が返還されるタイプです。
自分自身のライフプランと照らし合わせて、まずそのときに必要な生命保険を契約します。
そして、それだけでは十分でないと考えられる部分については、特約を用いて補うのがよいでしょう。
そうするだけで、相当な保険料の節約につながる可能性があります。
さらに保険には、保険料を掛け捨てするタイプと、貯蓄していくタイプのものがあります。
ご存知のとおり、掛け捨て型は、保障期間中に保険料の支払に該当することが起こらなければ、保険料は戻りませんが、その分、保険料は貯蓄型に比較して安価ですみます。
貯蓄型は、保障の部分に貯蓄が加わるわけですから、当然、保険料は高くなります。
そこで先に述べたとおり、掛け捨ての部分と貯蓄型の部分の割合ということになるわけですが、多くの人がその掛け捨て部分の多さに驚かれたことでしょう。
そのうえ、貯蓄型の保険の多くは固定金利のため、契約したときの金利が適用されます。
低金利の場合には、損をしていると考えることもできるのです。
これらのことから、一般には保険と貯蓄は別に考え、保険の費用を掛け捨てなどでできるだけ抑えて、貯蓄の部分は独立して考え、有利な貯蓄や投資に回すほうが得策だと考える人が多いようです。
ただし、保険について、最初から貯蓄型の部分が多い保険を選択するという方法ももちろんありえます。
]]>解約金は、生命保険の契約者にとっては、大事な財産なのですが、そのことに自覚的な人は案外少ないものです。
多くの人が、安易に生命保険を解約しても、解約金は小額しか戻らず、損をすると思っているのではないでしょうか。
そしてそのことが、保険を見直すことよりも、保険を更新するほうが得だという意識を持つことにつながるのでしょう。
なるほど、保険を見直すには、また一から生命保険を選ぶというエネルギーがいるうえに、その保険に見直すほうが本当に良いのかという判断を迫られることになります。
そして更新ならば解約金も活かされる、そんな風に考えがちです。
しかし実際にそうなのでしょうか。
そもそも解約金はどのように計算されて返戻されるのでしょうか。
解約金は、大事な財産であるにも関わらず、そんなことを多くの人は考えたこともないのではないでしょうか。
生命保険の全体像を明らかにするためには、生命保険は貯蓄と保障のバランスが非常に重要であるという大前提を踏まえたうえで、生命保険で払い込む保険料のどの程度が掛け捨てとなり、どの程度が貯蓄となるのかを知っておく必要があるでしょう。
そのためには、まず現在の生命保険の契約が転換による契約かどうかを知っていなければなりません。
そのために、まず生命保険の証券の解約返戻金表の経過年数1年の解約金の金額を見てみましょう。
そのとき、解約金が0の場合には「転換」を用いていないと判断できます。
解約金が0以外の時には「転換」を用いていると考えられます。
ただし、解約金が0の場合は、絶対に「転換」を用いていないとはいえませんので、注意しましょう。
特に「転換」が「定特転換」で行なわれている場合には、解約返戻金として表示されることはありません。
それでは、掛け捨て部分と貯蓄の割合をみてみましょう。
「転換」を用いていない場合には、まず現在の支払保険料から10年間の保険料合計を出します。
そして証券に記載されている10年後の解約金を見てみましょう。
そうすれば10年後の解約金割合を出すことができます。
掛け捨て割合が90％を超えることは少しも珍しくありません。
「転換」を用いている場合でも、計算はもう少し複雑になりますが、掛け捨て部分は80％に迫るものとなります。
]]>生命保険は、毎月、毎月、保険料を支払っています。
生命保険が満期になったときに、どの程度、お金が戻ってくるものなのか、あるいは払い込み期間の途中であっても、更新が必要なのかどうか、あるいは保険を更新すると、その後、どの程度の保険料を支払わなければならないかを知っておくことは非常に重要です。
それを知っていることによって、ライフプランを立てるのにたいへん役立つことになります。
また生命保険を見直すのであれば、解約返戻金のことについても考えなければならないでしょう。
]]> 解約返戻金は、加入していた保険を解約したときに契約者に返されるお金のことをいいます。貯蓄性の高い保険なら、契約後の年数にもよりますが、まとまった額が返ってくる場合もあります。
ただし、その場合でも、払い込み保険料の合計額より少ないのが一般的です。
解約返戻金は、生命保険の契約者にとっては財産とも言えるものです。
そのことを契約の最初からよく認識していなければなりません。
そして生命保険を見直し、生命保険をかけなおすのであれば、解約返戻金はまさにあなたの手に入る現金での財産になるのです。
生命保険では一般的に、解約返戻金は、契約後から、長ければ長いほど、多くの金額が返ってきます。
逆に言うと、契約後、すぐに解約すると、解約返戻金が非常に小額であったり、時には、出なかったりすることもあるということも知っておきましょう。
さらに生命保険は、当然、その保障と支払う保険料のバランスが見合ったものでなければなりません。
同じ保障なら、保険料の安い生命保険を選ぼうとするのは、当然でしょう。
生命保険を見直す場合に、その保障の内容を見直すことによって、保険料を安く抑えることもできるかもしれません。
さらに生命保険は実際のところ、更新するのが得か、それとも思い切って見直すのが得かという視点から見ることも必要でしょう。
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